気象学は、地球科学・地球物理学の１分野である。地球物理学には、気象、海洋、地震、火山などの分野が含まれる。最近は、研究の細分化が進む傾向にあるが、一方で、合同大会が開かれるなど地球関連学会の連合によりお互いの関係を深めていくような動きもある。また、IUGG総会が4年に一回開かれているが、今年の夏にイギリスのバーミンガムで開かれる総会において、2003年IUGG総会の日本での開催が決まりそうである。2003年総会開催に向けてこれから気象学会にも様々な形での貢献が求められる。会員の皆さんにもご協力、よろしくお願いしたい。若い方々は地球物理学の大きな流れの中にあることを認識して、地球物理学の他分野の動きにも感心を持って頂きたい。
文部省からの公益法人に対する通知により、学会定款にある総会成立要件を通常会員総数の1/5から1/2に変更することが必要となる。4月26日現在の会員総数は4032名であるが、委任状865通を含めての出席者は1115名である。来年の総会からは、書面および委任状を含めて1/2にあたる2016名の出席が必要となる。これは大変厳しい数字である。若い方々は、学会を自分たちが支え、運営しているという意識を持って総会にも積極的に参加して頂きたい。また、指導的な立場にある方は、会員が総会に出席するよう、あるいは、出席できない場合は書面及び委任状によって総会に参加するよう徹底して頂きたい。一人一人が会員としての自覚を持って頂くことをお願いしたい。
川村隆一会員（富山大学地球科学科）
「季節内変動から10年スケールにおける大規模大気海洋相互作用と気候変動の実態と気候解明に関する研究」
山内 恭会員（国立極地研究所）
「南極域の気候形成における放射の役割に関する研究」
浅井冨雄
「大気熱対流に関する基礎からメソ気象現象に亙る広範な研究、地球環境問題および気候変動に関する啓発的研究、ならびに気象学・海洋学の国際学術交流の推進に果たした指導的貢献」
定款改訂後の総会定足数である通常会員総数の1/2の参加をどのように実現するのか、その具体的な方策があるのかとの質問があった。これに対して、次のような回答が行われた： 理事会において検討中である。もう少し時間を頂きたい。例えば、委任状や書面による意志表示の充実などについて工夫する必要があると考えている。
総会が成立しなかった場合どのようなことになるのかという質問に対して、予算や事業計画が成立せず、例えば「天気」の発行ができなくなるといったことも起きるとの回答があった。
質疑応答に引き続いて、採決が行われ、定款改訂案は賛成多数で承認された。
事業計画の中に夏の学校が含まれていないことについて質問があり、実施事務局らの計画がまだ届いていないためであるとの回答が行われた。
総会議長 椎野 純一
出席者代表 藤谷徳之助
出席者代表 木村 隆昭